Hondaの研究開発子会社である株式会社本田技術研究所は、大成建設株式会社、大成ロテック株式会社と共同で、走行中のEVに非接触で電力を供給する「磁界結合方式無線給電道路システム」の基盤技術を開発した。乗用車から大型商用車まで幅広いモビリティへの適用を見据えており、2027年度以降には高速道路での実証実験を予定している。

システムは、道路に埋設した給電ユニットから、走行する車両側の受電ユニットへ非接触で電力を送る仕組みだ。Hondaが高出力密度で直流配電に対応する受給電ユニット、大成建設が高応答な直流電源システム、大成ロテックが道路への埋設施工技術を担当。3社は2025年から共同研究を進めてきた。

開発では、大型商用車の荷重に耐えられる道路構造や、高速走行するEVへの大電力給電、道路への施工・更新のしやすさなどを検証した。給電ユニット内部の構造を最適化することで、車両総重量20トンクラスの大型車による長期間の走行を想定した強度と耐久性を確保している。

給電システムでは、道路に埋め込むユニット内にインバータとコイルを一体化し、直流配電を採用した。Hondaによると、走行中無線給電ユニットとして両者を一体化したのは世界初。埋設部の配線や構成部品を減らすことで施工性を高め、既存道路への導入や将来の舗装更新にも対応しやすい構造とした。

今後は2026年末から、大成建設グループの次世代技術実証センター「T-FIELD/TAMURA」に試験走行路を構築する。実車を用いた長期耐久性や走行中の給電性能、漏えい電磁界への対策などを検証した後、大型商用車への適用を見据え、最大150kWの高出力給電や高速走行時の信頼性についても検証を進める。

3社はさらに、2027年度以降にNEXCO東日本が千葉県の館山自動車道で実施する走行中無線給電技術の実証実験「館山プロジェクト」に参画する。Hondaはまず、高稼働・長距離走行が求められる物流・輸送分野での実用化を目指し、道路インフラ事業者や行政機関、エネルギー関連企業などとの共創を進める方針だ。

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