首都高速道路株式会社は、自動運転の本格普及を見据え、8者と共同でインフラ側からの支援技術に関する研究に着手した。交通量が多く合流区間が短いという首都高特有の環境をフィールドに、自動運転車が安全かつスムーズに走行できるための「合流支援」の在り方を検証し、社会実装に向けた技術開発を促進する。

実施期間は2026年2月18日から2027年3月31日まで。現地での実証実験は2026年9月から11月ごろを予定しており、約1年強にわたり計画立案から検証・評価までを行う。

実証場所として選定されたのは、高速4号新宿線（上り）の代々木入口合流部付近。合流区間が短い、カーブが連続している、合流車線と本線に高低差があるなど、センシングの観点から難易度が高いとされており、自動運転車両にとって最も難度の高いシーンでのインフラ支援効果を見極める。

研究内容は、自動運転車向けと一般車向けの2つの情報提供の検証で構成される。具体的には、合流部に設置したインフラ側のセンサーや情報板などから、自動運転車両に対して周辺車両の位置や速度といった走行環境情報を提供する手法と、その結果として合流挙動がどの程度安定・安全になるかを検証する。

共同研究参加者は、オムロン ソーシアルソリューションズ株式会社、株式会社SUBARU、スマートモビリティインフラ技術研究組合、トヨタ自動車株式会社、日本電気株式会社、富士通株式会社、古河電気工業株式会社、三菱重工機械システム株式会社。

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